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ともにゃんの生態

臨床工学技士の「ともにゃん」の個人ブログ。医療機器の管理を中心に日常の戯言を日記にしています。

地震を裏読みしてみる

 このほどん発表によると、首都圏直下型地震について、京都大防災研究所の研究者が1月時点で、マグニチュード(M)7以上の地震が起きる確率を計算したところ5年以内に30%弱となった。東京大の研究者が昨秋までのデータで試算した4年以内に70%より低いが、注意は必要だという。

 京大防災研の遠田晋次准教授は、昨年3月11日~今年1月21日までに首都圏で起きたM3以上の地震を気象庁の観測データから抽出。余震活動の減り方の計算式や、規模が大きい地震ほど発生頻度が低いという法則を組み合わせて、統計的に求めた。

 その結果、M7以上の地震が起きる確率は、5年以内に28%、30年以内で64%となった。大震災が起きず、今も地震活動は震災前の水準が続いていると仮定した場合の発生確率は30年以内で44%と試算された。


地震に関して、わからないことが多いので、ほかのブログも参考にちょっと裏読みしてみる!

片山さつき参議院議員は、経済産業部会で配布された資料に関して言及し、「福島第一、第二原発は、2011年1月1日時点でどのような地震確率だったのか。なんと、第一が0.0%、第二が0.6%です。」と述べている。

原発災害の被害は十分に甚大である事を仮定する。原発が地震に耐えられるのであれば、85.8990%でも問題ない。原発が地震に耐えられずに福島第一と同様の問題を引き起こすのであれば、0.0690%でも十分に危険な確率だ。文系的には問題は発生確率ではない。保険会社はともかく、政策的には過去に一定規模の地震が発生した事実があれば、確率の大小は問題ではない


そもそも1980-2010年の30年間の発生確率は78%あったはずで、実際には東海地震は起きていない。20%の幸運にあったのか、予測モデルが間違っているのかどちらかだが、後者の可能性が検討されないのが不思議でならない。

累積分布関数による、統計解析パッケージを使えば、今後30年間の東海地震発生確率は、23.0307%だ。87%に遠く及ばない

今後30年間の発生確率87%を吹聴することで、東海地方の地震予知研究の予算を狙っているように思え、陰謀に感じてならない。我々は、何でも信用しすぎる傾向は否定できない!


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  1. 2012/02/03(金) |
  2. 救急・災害
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